フォルトゥナの役員がDFL会員総会についてコメント

JOBST会長、ALLOFS役員、HOVEMANN役員が今週議論されたテーマについて

火曜日にドイツプロサッカーリーグ機構 (DFL)の戦略的パートナーシップのプロセスが決定して以来、さまざまなソーシャルメディアを通して、会員やファンから多くの意見が寄せられた。その中で、不確定要素や疑問が絶えず生じているため、我々のクラブ首脳陣が最も重要な質問を取り上げ、それに回答している。

DFLの投資家プロセスとはどのようなものだったのでしょうか？

 

Alexander Jobst会長：

「ブンデスリーガとブンデスリーガ2部のビジネスモデルや共同マーケティングには、ますますプレッシャーがかかっており、リーグとしてさまざまな課題に直面しています。着実に伸びていたテレビ放映権による収入は過去のものとなり、特に若い世代でメディア消費の変化が起きています。そのため、リーグとして変化を促す必要があることは、全クラブの共通認識でした。そして、これらの変化には資金が必要となります」

 

Klaus Allofs役員：

「DFLは、スポーツと経済の降格のリスクに対抗するために、クラブとともにビジネスモデルをさらに発展させ、将来に向けて設定すべき方法についての提案を提出しました。我々は監査役会やファンの代表者と協議した上で、この提案のままでは適切でないと判断しています」

 

水曜日に行われたDFL会員総会は何が採決されたのですか？

 

Arnd Hovemann役員：

「ファンやクラブからの圧力があったことで、水曜日の総会ではDFLからの調整案が採決にかけられました。その結果、多くの重要な批判を受け入れ、変更を加えるために、最終決定は延期されることとなりました。それが、我々が最終決定を8月まで延期することに合意した理由です。水曜日、それ以外のことは何も話し合っていません」

 

我々は”No”に投票しなかったのですか？

 

Jobst会長：

「なぜなら、50+1ルールと中心となるマーケティング、そしてリーグの連帯システムを信じているからです。今回の決議は、すべてのクラブがこのテーマに取り組む時間を与えるための妥協案でした。それがどのような結果につながるかはわかりません。しかし、我々は自分たちが進む道のために、このチャンスを活かしたいと考えています。”お金はどこから入ってきて、どこへ出ていくの？“という質問がポイントとなります」

 

Allofs役員：

「あの日にすべて道を断ち切ってしまうことは、個々のクラブやブンデスリーガ2部との分裂につながる可能性もあるため、我々の選択肢にはありませんでした。現在、我々フォルトゥナは連帯共同社会の構築から大きな利益を得ていますからね」

 

ファンの代表者との話し合いはどのようなものだったのですか？

 

Jobst会長：

「DFLの提案には同意していませんが、クラブとして解決策の模索に積極的に参加したいことは明確にしました。なぜなら、我々はこのテーマについて話す必要があるからです。36クラブすべてが利益を得る、リーグのフェアなマーケティングのためにです。我々はそのために活動を続け、ファンとの交流はもちろん、DFLとの交流も求めていきます」

 

なんのためにお金は必要なのですか？

 

Hovemann役員：

「我々は投資がクラブにとっていかに有害であるかを過去に見てきました。しかし、リーグとして今後緊急に必要な投資資金をどのように調達するのかをオープンに話さなければなりません。例えば、DFL独自のストリーミング・プラットフォームです。そうすれば、メディア企業に依存する必要はなくなります。資金調達の方法については、オープンに議論していく必要があります」

 

お金はどこから入ってきて、どう使っていくべきなのでしょうか？

 

Jobst会長：

「結局のところ、どこからお金が入ってきて、どこへ出ていくかが問題です。持ち株を売却するという選択肢はありませんでしたが、マーケティング権に出資者が参加することは可能です。これは長年、多くのクラブがInfrontやSportfiveと共に実践してきたモデルであり、過去にはフォルトゥナもInfrontと組んでいました」

 

Hovemann役員：

「マーケティングによる収益の一定額を保証または前払いして、その見返りとしてパートナーは収益の分配を受ける。ここで重要なのは、パートナーが共同決定権を持っているかどうかで、持っている場合はどのように構成されているかということです。しかし、これは一定のレッドラインを超えないように規制することができます。もちろん、銀行融資によるクラシックなデットファイナンスについても話すことができます。これが現実的なのか、他にどのような選択肢があるのかということを、今後詳しく検討していく中で明らかにしたいと思います。我々の資金の使い道については、昔も今も明確です。すべてのクラブがフェアに利益を得なければなりませんし、資金はサステナブルな形で使用され、選手やその代理人会社だけに使われるのではなく、例えばインフラや若手育成にも使用しなければなりません」